近年、働き方の多様化や価値観の変化により、オフィスの役割そのものが見直されています。テレワークの普及をきっかけに「出社する意味」を改めて問い直す企業も増えてきました。

オフィスは単なる作業場所ではなく、コミュニケーションや創造性を生み出す場としての役割が期待されています。

その中で注目されているのが、ワークスペースのレイアウトや空間設計の見直しです。オフィス環境の良し悪しは、生産性やモチベーションに影響を与える要素でもあります。
こうした背景から、柔軟に使える空間としてオープンスペースを導入する企業が増えています。

オフィスのオープンスペースとは？

オフィスのオープンスペースとは、個室や固定席で仕切られていない、従業員が自由に利用できる空間を指します。執務スペースや会議室とは異なり、用途を限定せずに使える点が特徴です。

リフレッシュスペースやコミュニケーションスペースと呼ばれることもあり、企業ごとに役割や位置づけは異なります。

主な利用目的としては、業務の合間の休憩や気分転換、軽い打ち合わせ、社員同士の交流促進などが挙げられます。フォーマルな会議ではなく、短時間の相談や雑談が生まれやすい点も特徴です。家具の配置や照明、内装の雰囲気によって、集中向けの空間にも、リラックス重視の空間にも設計できます。

オープンスペースの使われ方は、企業規模や業種、働き方によってさまざまです。一律の正解があるわけではなく、自社の目的に合わせて柔軟に設計することが重要になります。

ABW（Activity Based Working）との関係

オープンスペースは、ABW（Activity Based Working）という働き方とも相性の良い空間です。ABWとは、業務内容やそのときの状況に応じて、働く場所を自ら選ぶ考え方を指します。

集中作業、打ち合わせ、情報収集、リフレッシュといった活動ごとに、適した場所を使い分ける点が特徴です。

オープンスペースは、このような柔軟な働き方を支える場として機能します。固定席に縛られず、従業員が主体的に場所を選べることで、業務効率や満足度の向上が期待されます。

なお、ABWを正式に導入していない企業でも、オープンスペースは十分に活用できます。重要なのは制度の有無ではなく、業務内容に応じて使い分けられる環境が整っているかどうかです。

オープンスペースは、働き方の選択肢を広げる一つの手段として位置づけるとよいでしょう。

オープンスペースを導入するメリット

オープンスペースの導入は、働き方に柔軟性をもたらします。具体的なメリットについては、次で詳しく見ていきましょう。

社内コミュニケーションが活発になる

オープンスペースの大きな特長は、人が自然に集まりやすい点です。居心地の良い空間は滞在時間が長くなり、従業員同士の会話が生まれやすくなります。固定席や会議室では起こりにくい、部署を超えた情報交換が促されることもあるでしょう。

オフィスの中心にオープンスペースを配置すると、いわゆる「マグネットスペース」として機能します。

移動の途中で立ち寄る導線が生まれ、偶発的な出会いや短時間の相談が増える傾向です。こうした非計画的な接点は、新たな気付きや連携のきっかけになることがあります。

ただし、効果は空間設計や運用によって左右されます。会話が生まれやすい配置や雰囲気づくりを意識することで、コミュニケーションの質が高まりやすくなるでしょう。

生産性の向上・アイデア創出が見込める

業務の合間に適度な休憩を取ることは、生産性の維持に役立ちます。オープンスペースは、席を離れて気分を切り替える場として機能します。

短時間でも環境を変えることで、集中力を取り戻しやすくなるでしょう。

また、人はリラックスした状態のときに発想が広がりやすいとされています。ソファ席やカジュアルな空間では、デスクワーク中とは異なる視点が生まれやすい傾向です。軽い雑談や相談の中から、業務改善のヒントが見つかることもあります。

重要なのは、集中とリラックスを切り替えられる環境を整えることです。オープンスペースは、その切り替えを支える選択肢の一つとして活用できます。

コスト削減とスペースの有効活用になる

オープンスペースは、壁やドアを最小限に抑えた構成が可能です。そのため、工事費や材料費を抑えられるケースがあります。個室を多く設けない分、空間を柔軟に使える点も特徴です。

フリーアドレスと組み合わせることで、必要な席数を見直せる可能性があります。席数を適正化できれば、将来的なオフィス縮小や賃料の見直しにつながる場合もあります。初期費用だけでなく、長期的なコストを考える視点が重要です。

ただし、必ずしもコスト削減につながるとは限りません。企業規模や働き方に応じて、最適なバランスを検討することが大切です。

企業ブランディングになる

働きやすいオフィス環境は、企業イメージにも影響します。オープンスペースを整備することで、柔軟な働き方を重視する姿勢が伝わりやすくなります。

来訪者に対しても、開かれた組織文化を印象づけることが可能です。

また、気軽に意見を交わせる空間は、心理的安全性を高める効果が期待されます。発言しやすい雰囲気は、組織内の信頼関係づくりにもつながるでしょう。こうした環境は、社員の定着や採用活動にも好影響を与える場合があります。

オープンスペースは、企業文化を可視化する装置ともいえます。空間づくりを通じて、自社らしさを表現することが可能です。

オープンスペース導入時の注意点

オープンスペースは多くの利点がありますが、導入時には注意すべき点もあります。快適に活用するためには、事前の設計や運用ルールの検討が欠かせません。

課題は対策可能なポイントとして整理し、次の項目で具体策を確認しましょう。

プライバシー・セキュリティの確保

開放的な空間であるオープンスペースでは、周囲の視線が気になりやすくなります。特に秘匿性の高い業務では、情報管理への配慮が必要です。

ただし、全ての業務をオープンスペースで行う必要はありません。

個室や集中ブース、会議室と併用することで、用途に応じた使い分けができます。視線が交差しにくいレイアウトや、パーティションの活用も有効です。

情報を扱う業務は適した場所に誘導する設計が求められます。

重要なのは、リスクを過度に恐れることではありません。業務内容に合わせて空間を選べる環境を整えることが、安心感につながります。

雑音への対策

オープンスペースでは、人の出入りや会話によって音が発生しやすくなります。視線や雑音が気になり、集中しにくいと感じる場合もあります。個人ワークには不向きと捉えられることがある点は留意が必要です。

一方で、吸音材や家具配置によって音環境は調整できます。床材や天井材の工夫、背の高い家具の配置も効果的です。集中作業は別エリアで行うなど、空間の役割分担も有効でしょう。

感染症の拡大リスク

間仕切りが少ないオープンスペースでは、空間全体に影響が及びやすくなります。感染症が発生した場合、リスクが高まる可能性は否定できません。そのため、利用環境への配慮が求められます。

換気計画の見直しや座席間隔の確保は基本的な対策です。利用人数を調整する運用も、リスク低減につながります。衛生意識が高まる中、清掃や消毒のルール整備も重要です。

秩序維持のための運用ルール策定

自由に使える点はオープンスペースの魅力ですが、管理が行き届かないと問題が生じます。物が散乱したり、飲食後の汚れが残ったりするケースもあります。

利用ルールを明確にすることで、空間は維持しやすくなります。整理整頓や利用後の原状回復を共有することが大切です。従業員全体で意識をそろえる工夫が求められます。

オープンスペースの導入を成功させるポイント

オープンスペースは、設けること自体が目的ではありません。実際に使われ、価値を発揮するためには、環境整備と運用の両面が重要です。

従業員の意見を取り入れながら、継続的に調整する姿勢が求められます。

従業員の意見を参考にPDCAを回す

オープンスペースを定着させるためには、利用者である従業員の声が欠かせません。アンケートやヒアリングを通じて、使いにくさや要望を把握することが第一歩です。設計者や管理側の視点だけでは、実態とのズレが生じやすくなります。

導入後は、改善を前提にPDCAを回す考え方が有効です。初期段階では見えなかった課題が、運用を通じて明らかになることもあります。照明や家具配置、ルールの微調整など、小さな改善の積み重ねが重要です。

最初から完成形を目指す必要はありません。使いながら整えていく姿勢が、活用度の高い空間につながります。

用途に応じてエリアを分ける

オープンスペースは、一律の使い方を前提にしないことがポイントです。業務内容や気分に応じて、働く場所を選べる環境が求められます。用途別にエリアを分けることで、空間の価値は高まります。

例えば、集中したい場と会話を楽しむ場を明確に分ける考え方です。こうした設計は、ABW的な働き方とも親和性があります。次に、具体的なエリア例を見ていきましょう。

集中できる個室ブース

オープンスペース内でも、集中作業のニーズは少なくありません。個人ワークやWeb会議に対応するため、個室ブースの設置が有効です。クローズ型やセミクローズ型など、用途に応じた選択ができます。

周囲の視線や雑音を遮断できる点が、個室ブースの大きな特徴です。一般的なワークスペースから少し離して配置すると、効果が高まります。開放的な空間とのメリハリが生まれ、使い分けがしやすくなります。

コミュニケーションを促すブース

会話や打ち合わせが生まれやすい空間づくりも欠かせません。ファミレス席は、向かい合って話しやすく、軽い打ち合わせに適しています。座り心地の良さが、自然な会話を後押しします。

スタンディングデスクは、短時間の相談や即席ミーティングに向いています。立ったまま話すことで、会話が活発になりやすい点も特徴です。健康面への配慮として導入されるケースもあります。

これらは使い方の一例に過ぎません。空間が会話の質を左右するという視点で検討すると、設計の幅が広がります。

運用ルールの策定と周知を徹底する

オープンスペースを快適に保つには、明確な運用ルールが必要です。自由度が高い分、ルールがないと混乱が生じやすくなります。事前に方針を定めておくことが重要です。

例えば、電話やWeb会議時のイヤホン着用、飲食の制限があります。整理整頓や利用後の原状回復も、基本的なルールとして挙げられます。内容はシンプルで、守りやすいものが望ましいでしょう。

ルールは周知して初めて意味を持ちます。定期的な見直しを行い、実態に合わせて更新する姿勢も大切です。

リラックスできる環境整備

オープンスペースには、余白や癒しの要素も求められます。リクライニングチェアなどの休息設備は、気分転換に役立ちます。

家具やグリーンを活用すれば、視線を程よくコントロールできるでしょう。完全に仕切らず、緩やかに区切ることで圧迫感を抑えられます。空間全体の雰囲気づくりも、利用頻度に影響します。

リラックス要素は、福利厚生のためだけではありません。働きやすさを高める工夫として、業務環境の一部に位置づけることが重要です。

【事務所移転.com】のオープンスペースのあるオフィス施工事例

ここまで紹介してきたオープンスペースの考え方を、実際の施工事例で確認します。

株式会社ブレインズ・ネットワークが運営する「事務所移転.com」では、オープンスペースを取り入れたオフィスづくりを数多く手掛けています。次の事例では、具体的な工夫や配置の考え方を見ていきましょう。

【大阪府大阪市】機能性重視したオフィスレイアウトの施工事例

大阪市内にある成幸利根株式会社 西日本支店様のオフィス内装工事の施工事例です。約70坪のオフィス空間を対象に、執務エリアや会議スペース、倉庫などの機能を整理しながら、全体の動線と使いやすさを重視したレイアウト設計を行いました。

オープンスペースでは、部署間の移動やコミュニケーションが自然に生まれるよう配置を工夫しています。一方で、業務に集中しやすい環境も確保するため、用途ごとに空間を緩やかに区切る設計としました。

機能性と開放感のバランスを意識したレイアウトは、日常業務の効率化だけでなく、働きやすさの向上にもつながる事例です。

【新宿区（東京都）】フェイクグリーンがポイント。カフェ風オフィスに！の施工事例

新宿区にある株式会社日本技研プロフェッショナルアーキテクツ様のオフィス施工事例です。オープンスペースにはフェイクグリーンを効果的に配置し、カフェのようにリラックスできる雰囲気づくりを意識しました。

木目調の素材や落ち着いた色合いを取り入れることで、社員同士が自然に集まりやすい空間を演出しています。執務エリアとは用途を分けつつも、気軽な打ち合わせや休憩に使えるオープンスペースを設けることで、コミュニケーションの活性化と気分転換のしやすさを両立したレイアウトとなっています。

【江東区（東京都）】レイ変工事 （クロス貼）の施工事例

Web会議や個人作業が多い企業では、静音性への配慮が課題でした。会議ブースを集中エリアとして設け、雑音や視線を抑える工夫をしています。

一般の執務スペースとは距離を取り、業務内容に応じた配置としました。集中とコミュニケーションを両立しやすい環境づくりが特徴です。

江東区オフィスビル

まとめ

オープンスペースは、社内コミュニケーションの活性化や働き方の柔軟性向上に寄与する一方で、設計や運用を誤ると使われなくなる可能性もあります。そのため、メリットだけでなく、プライバシーや雑音対策、運用ルールといった注意点を踏まえた上で検討することが重要です。

施工事例から分かるように、オープンスペースの最適な形は企業ごとに異なります。業務内容や働き方、組織文化に合わせて設計することで、初めて空間の価値が発揮されます。制度や流行に合わせるのではなく「自社にとってどう使われるか」という視点で考えることが、オフィスづくりを成功させるポイントといえるでしょう。

株式会社ブレインズ・ネットワークが運営する事務所移転.comでは、こうした考え方を踏まえ、企業ごとの課題や目的に応じたオフィスづくりをサポートしています。オープンスペースの導入や見直しを検討する際は、ぜひWebサイトの施工事例を参考になさってください。