30坪のオフィスは中小企業にとって一般的な広さですが、実際にレイアウトを考えると「快適に働ける環境が作りにくい」「休憩や打ち合わせスペースが確保できない」といった悩みを抱く方も多いでしょう。限られた空間を効率的に使うためには、課題を理解した上で工夫することが大切です。
そこで本記事では、30坪のオフィスで生じやすい困りごとや、レイアウトの具体的な考え方を紹介します。オフィス移転やレイアウト変更をご検討中の方は、ぜひ参考になさってください。

30坪のオフィスレイアウトで困ること

30坪という広さは決して狭過ぎるわけではありませんが、人数や機能を盛り込み過ぎるとすぐに余裕がなくなります。ここでは、具体的な困りごとを見ていきましょう。

休憩や打ち合わせに使えるスペースを作りにくい

30坪のオフィスでは、どうしても執務スペースを優先しがちになり、休憩や打ち合わせ用のエリアが不足する傾向があります。その結果、従業員がリフレッシュできずにストレスが蓄積したり、発想力やコミュニケーションが低下したりする恐れがあります。
また来客や商談の場を十分に確保できない場合、企業の印象に影響を及ぼすこともあるでしょう。

導線が悪くなりがち

限られた30坪の中に多くのデスクや収納を詰め込み過ぎると、通路が狭くなり導線が悪化します。移動効率が下がるだけでなく、緊急時に避難経路を確保できないリスクもあるため、安全面からも重要な課題です。
特にコピー機や会議室など使用頻度の高い場所へのアクセスが不便になると、日常業務にも大きな影響を与えます。建築基準法や消防法では通路幅の目安が定められており、メイン通路は約1.6m、デスク間の通路は0.9m程度を確保することが望ましいでしょう。
狭い空間でも、L字型のデスクを導入する、フリーアドレスを採用して席を柔軟に使うといった工夫で導線を改善することが可能です。効率と安全を両立させるためには、余裕を持ったレイアウト計画が不可欠です。

圧迫感が出やすい

30坪のオフィスでは、人数や家具の配置によって空間がすぐに窮屈に感じられ、圧迫感が生じやすくなります。こうした環境は従業員のストレスや集中力低下につながり、長時間のデスクワークでは業務効率にも悪影響を与える可能性があります。
特に会議や作業が重なる時間帯には、心理的負担が強まる点に注意が必要です。

30坪のオフィスの人数は？

30坪のオフィスに適した人数は、一般的に15〜20人が目安とされています。デスクや通路幅を適切に確保すれば、20人規模まで対応することも可能です。
ただし「物理的に入れる人数」と「快適に働ける人数」は別物であり、無理に詰め込み過ぎると動線や休憩環境に支障が出ます。実際の事例を見ると、20人で効率よく運用しているオフィスもあれば、10人前後でゆったり使うケースもあります。
一方で、コールセンターのように特殊な業態では、30坪に100人以上を収容した例もありますが、これは働き方や職種に依存する特殊なケースです。近年ではフリーアドレス制やリモートワークを併用することで、同じ面積でもより多くの人が柔軟に利用できるようになっています。自社の業務スタイルに合わせて、現実的な人数設定を行うことが大切です。

30坪のオフィスに必要な環境

30坪のオフィスに15〜20人が快適に働ける環境を整えるには、ワークスペースだけでなく会議室や休憩スペース、収納などのバランスを考える必要があります。労働安全衛生基準では「1人当たり10㎥」「床面積4㎡」が目安とされ、これを基準に計算すると15〜20人程度が適正人数となります。
執務スペースには全体の7割程度を割り当て、残りを会議や休憩用に充てるのが望ましいでしょう。会議室は小規模でも複数設置することで、ミーティングが重なった際に柔軟に対応できます。
ラウンジや休憩スペースも重要で、従業員がリフレッシュできる場を用意することで集中力の維持につながります。また、書類や備品を管理する収納スペースも欠かせません。セキュリティを意識し、施錠可能なキャビネットやデータ管理の仕組みを導入することが求められます。
さらに防災や安全面を考慮し、避難経路の確保や耐震性のある家具の使用も重要です。
在宅勤務やハイブリッド勤務を前提とする場合には、出社人数を減らし、会議や交流スペースを拡充するレイアウトも検討できます。

30坪のオフィスレイアウトの考え方

30坪のオフィスは限られた面積だからこそ、人数や業務内容に応じたレイアウトを検討することが欠かせません。ここからは、具体的なレイアウトの考え方を紹介します。

企業の働き方に合った座席配置にする

オフィスの最適なレイアウトは、業種や部署の特性によって大きく異なります。例えば営業や企画部門では、フリーアドレスを導入して交流を活性化する方法が有効です。一方、書類管理や集中作業が多い部署では固定席を設けた方が効率的でしょう。企業の働き方に合わせて、最適な配置を見極めることが重要です。
ここからは、オフィスのさまざまな座席配置を紹介します。

アイランド型

アイランド型レイアウトは、4〜6人単位でデスクを島状に配置し、メンバーが向かい合って作業する形式です。チームごとのまとまりを生み出し、対面でのコミュニケーションや情報共有がスムーズに行える点が大きな特徴です。営業や企画、クリエイティブ職など声掛けが多い業務や、スタートアップのようにスピード感のある職場に向いています。
一方で、周囲の声や動きが気になりやすく、集中作業には不向きです。そのため、静かな作業が必要な社員には別途ブースや会議室を用意するなどの工夫が必要です。
コミュニケーションを重視する企業には特に有効ですが、バランスの取れたゾーニングが欠かせません。

スクール型

スクール型レイアウトは、教室のようにデスクを一列ごとに整列させ、全員が前方を向いて座る形式です。席が規則的に並ぶため統率が取りやすく、通路もシンプルで移動がしやすいのが特徴です。全員が同じ方向を向くことで集中力を高めやすく、ルールや秩序を重視する企業には適しています。
メリットは、管理者が全体を見渡しやすく、教育や新人研修、コールセンターなどに向いている点です。また、プログラマーのように個人作業が中心となる業務にも適合します。
一方で社員同士が顔を合わせにくいため、コミュニケーションが不足しやすいのがデメリットです。また来客動線と重なると業務に支障を来す場合もあります。そのため観葉植物やパーティションで区切りを設けるなど、空間に柔らかさを加える工夫が必要です。視覚的な圧迫感を緩和することで、スクール型の堅さを和らげられます。

ラウンジ型

ラウンジ型レイアウトは、カフェやホテルのようにソファやローテーブルを設置し、リラックスできる環境を重視する形式です。堅苦しくない雰囲気を作れるため、自然な交流が生まれやすく、アイデア創出のきっかけにもなります。
さらに来客対応にも利用でき、商談や打ち合わせをカジュアルに進められる点もメリットです。デザイン会社や広告代理店など、クリエイティブな発想を求められる業種に特に適しています。また、社員のウェルビーイングを重視する企業でも導入が進んでいます。
30坪という限られた面積では、全てをラウンジ型にするのは難しいですが、執務エリアの一部を交流型スペースにするだけでも効果的です。席数を絞り、働きやすさとおしゃれさを両立させる工夫によって、従業員満足度の向上や企業イメージの強化につながります。

フリーアドレス型

フリーアドレス型レイアウトは、固定席を設けずに従業員がその日の業務内容や気分に応じて自由に空いている席を使う形式です。ノートパソコンやモバイル端末を活用することで実現でき、スペース効率や柔軟性を高められます。社員同士の交流が自然に生まれ、部署を越えた情報交換やコミュニケーションの活性化にもつながります。
IT企業やクリエイティブ系の会社、外出が多い営業部門に特に向いています。リモートワークと併用することで、出社率に応じた最適な席数の調整が可能です。
一方で荷物や書類の管理が課題となりやすく、帰属意識が薄れる懸念もあります。また感染症対策のためには距離を保つ工夫や、集中作業用のブースを併設することも重要です。ハイブリッドワークの時代に適したレイアウトですが、快適に使うためにはルール整備と運用工夫が欠かせません。

ブース型

ブース型レイアウトは、パーティションや吸音パネルでデスクを仕切り、半個室的な空間を作る形式です。周囲の視線や音を遮断できるため、集中作業や機密性の高い業務に適しています。最近では、個室ブースを導入し、Web会議や電話に利用する企業も増えています。
メリットとしては、作業に集中できる環境が整い、プライバシーが確保される点が挙げられます。法務や経理部門、コールセンターのように静かで正確な作業が求められる部署に特に有効です。
注意点は、30坪の空間に20人程度を配置する際、ブースで囲い過ぎると圧迫感が出やすいことです。そのためゾーニングを工夫し、共用スペースや通路を確保することが重要です。防音性の高いパネルやガラスパーティションを使えば、開放感を保ちながら快適に運用できます。

法律に則した配置にする

オフィスのレイアウトを考える際には、法律に基づいた基準を守ることが欠かせません。特に関わりが深いのは「建築基準法」「消防法」「労働安全衛生法」の3つです。
建築基準法や消防法では、通路幅や避難経路の確保が義務付けられており、通路幅は600mm以上、すれ違いが必要な場所では1200mm以上を確保するのが目安です。
労働安全衛生法では、1人当たり10㎥以上（床面積4㎡目安）の作業空間が求められています。また、消防法では個室扱いとなる設備に対し、煙感知器や非常灯の設置が義務付けられる場合があります。
さらに照度基準として、普通作業は150lx以上が必要です。これらの基準は、実際の業種やレイアウトによって判断が分かれるため、消防署などに確認が必要なケースも少なくありません。安全性と法令遵守を確保するためには、専門家に相談しながら計画を進めることが安心です。

導線の良い配置にする

30坪では「移動しやすさ」と「ゾーニング（用途別の区分け）」を同時に満たす設計が重要です。執務・会議・リフレッシュの各ゾーンを分け、来客と社員の動線を極力交差させない計画にすると、業務効率とセキュリティが高まります。
例えば、来客対応が多い会議室はエントランス近くに配置し、役員室や機密エリアは社内側の安全性の高い位置へレイアウトします。往来頻度の高い通路は優先的に幅を確保し、最低80〜90cm、すれ違いが発生する主要動線は120cm以上を目安にすると、混雑時も安全に通行できます。
ただし、ここで示す数値はあくまで目安であり、建物条件や法令によって異なるため、最終判断は専門家に確認してください。

多機能でコンパクトな家具を配置する

限られた30坪を多用途に使うには、機能が一体化した省スペース家具が有効です。収納付きや伸長式のデスク、折り畳み会議テーブル、スタッキングチェアを組み合わせると、打ち合わせや説明会など用途を素早く切り替えられます。
壁面収納や移動式パーティション、キャスター付きの可動家具を使えば、増席やイベント時も柔軟に対応可能です。見た目の圧迫感を抑えるには、低背・淡色・ガラスや透明素材を選び、色と素材を2〜3種類に統一します。
また家庭向けのコンパクト家具をポイントで転用したり、造作でデッドスペースを活用したりするのも一つの手です。なお、見た目を優先して使い勝手を損なわないこと、通路幅や扉の可動域を妨げないことを必ず確認しましょう。

【事務所移転.com】の約30坪のオフィス施工事例

ここでは、事務所移転.comが手掛けた約30坪の施工事例を紹介します。

【アルテン（aimot）様】移転工事

アルテン（aimot）様の約30坪フロアを施工した事例です。エリアは都心、工期は2週間でした。
工事は移転先のレイアウト構築と移転元の原状回復を一体で進行。移転元の間仕切りは弊社が対応したものでしたので、問題なく解体することができました。
詳しい情報はこちらをご確認ください。

【ケーザー・コンプレッサー株式会社様】移転工事

ケーザー・コンプレッサー株式会社様の施工事例です。約30坪に20名体制のオフィスで、工期は1週間ほどでした。同ビル内でのフロア移動に伴う短距離移転です。電源・LAN、電話、パーティション工事から、引っ越しまで対応いたしました。
解組が大掛かりになる什器があってもスムーズに対応し、無事に工事を完了いたしました。
詳しい情報はこちらをご確認ください。

まとめ

30坪オフィスは、定員15〜20名を基本に、ゾーニングと動線最適化、多機能家具の活用で快適性と効率を両立できます。来客と社員が交差しにくい配置や、メイン通路の余裕ある幅の確保などが重要です。
家具は機能一体型・可動・低背かつ淡色で統一し、観葉植物で心理的な負担を軽減するのも効果的です。これらの原則を押さえれば、限られた面積でも働きやすい環境作りができるでしょう。
株式会社ブレインズ・ネットワークが運営する「事務所移転.com」では、レイアウト作成から什器・機器の搬入や設置、原状回復まで一貫して対応しています。計画段階のご相談やお見積もりのご依頼は無料で承っておりますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

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